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資金計画

家を建てるには、一体どれくらいの資金が必要なのか、自分たちが調達できる資金で理想の家が実現するのか、とても気になるところだと思います。
まずは、どれくらいの資金を準備できるかを把握することから始めて見てはどうでしょう。貯蓄の中からどれくらいの資金を住宅に当てることができるかを検討し、さらにどれくらいの資金を金融機関から借り入れることができるかを調べてみましょう。借入額による返済プランはそれぞれの金融機関や住宅支援機構などのWEBサイトでシミュレーションできますので、試してみるのも一つの方法です。
住宅金融支援機構 住宅ローンシミュレーション

ライフスタイルと資金計画

住宅資金を考える際に忘れてならないのが、お子さんの教育資金、自分たちの老後の生活など、今後の大きな出費を考慮することです。ほかにも、親世代との同居や介護、子供たちの結婚など、長期にわたるライフスタイルをシミュレーションしてみると、どの時期にどれくらいの資金が必要か分かりますので、ムリのない資金計画が立てられるでしょう。
また、長期ライフスタイルをシミュレーションすることは、将来子供たちが巣立った後は、子供部屋を趣味の部屋に作り替える、親と同居したときのことを考えバリアフリーにするなど、住宅のプランニングにも役立ちます。ライフスタイルと住宅、そして資金計画は切り離せないものです。だからこそ、家を建てることは人生設計の重要なポイントと認識されているのではないでしょうか。

ローンを組む

住宅ローンは長期にわたり、多額の返済を毎月行っていくものですので、返済方法によっては同額の借入金でも返済総額が百万円単位で異なってくる場合も少なくありません。どこの銀行の、どのプランでローンを組むか、じっくりと検討することが大切です。
住宅ローンは、自己資金を多くすることで借入額を少なくし、返済期間を短くすることが理想とされていますが、現実はそれほど簡単なものではありません。返済期間を短くしようとして、月々の支払いが多額になり、生活が味気ないものになってしまっては本末転倒の様な気がします。
「毎月、そしてボーナス時にいくら払えるか」を重視し、ムリのなりローンを組むことをお勧めしています。

住まいづくりの総費用

  A・土地購入費
    土地売買額 土地の売買費用
    仲介手数料 売買の不動産屋への仲介手数料
       
   (建替え時)
    解体工事費用 既存建物の解体費用
    仮住まい費用 工事期間中の仮住まい費用(駐車場・トランクロームなども)
       
  B・建設費
    別紙参照  
       
       
  C・その他諸経費
    □取得に係る費用  
     印紙税(工事請負契約・売買契約) 請負契約書または土地売買契約書に貼付する印紙代
     登録免許税(表示登記・保存登記・移転登記) 所有権の保存・移転の登記を行う時にかかる税金(土地・建物?)
     登記手数料(表示登記・保存登記・移転登記) 建物の表示登記、所有権の保存、移転の登記を土地家屋調査士もしくは司法書士に依頼して行う場合の手続き費用(土地・建物?)
     不動産取得税 不動産取得にかかる税金(土地と建物?)
       
    □ローン手続費用  
     印紙税(ローン契約) 住宅ローンの借入契約証書に貼付する印紙代
     融資手数料等(事務取扱手数料) 融資手続きにかかる手数料(※金融機関、ローン商品により金額が異なります)
     保証料 保証人を必要とした場合の保証料(一括払い) (※フラット35以外は必要になる場合があります)
     火災保険料等 住宅につける火災保険、地震保険の保険料 (※保険会社、保険タイプによって金額が異なります)
     団体信用生命保険特約料 団体信用生命保険特約制度を利用した場合(年払い)
     登録免許税(抵当権の設定) 住宅ローンの抵当権設定登記を行うときにかかる税金
     登記手数料(抵当権の設定) 抵当権設定登記を司法書士に依頼して行う場合の手続き費用 (※司法書士により金額が異なります)
     つなぎ融資手数料等 つなぎ融資の手数料と生命保険料、金利の合計額 (※金融機関、ローン商品により金額が異なります)
       
    □その他  
     引越代等 引越しに伴う運送料、粗大ごみ処分費、電話移設費、近隣挨拶料
     水道加入料 新たに水道をひく場合は各地方公共団体に対して支払う使用権(※地域によって異なります)
     耐久消費財購入費用 家具やカーテンなど
     住宅性能評価申請料  
     地鎮祭、上棟式費用 工事着工前に行う土地への祭事と上棟時の祭事費用

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